国際的な著作権条約は、１８８６年締結のベルヌ条約が初めであった。
この条約は著作権について無方式主義・内国民待遇原則で、大陸法の流れにある。日本は １８９９年に加盟している。

一方、米国では、１９１０年のパンアメリカン著作権条約で、©マークなどの必要事項
を記載したうえで登録申請しなければ、著作権は保護されなかった。

このような方式主義をとる国とベルヌ条約加盟国との調整が課題となり、ユネスコの提唱で、両者の橋渡し的役割を果たすために、万国著作権法が、１８５２年に、ベルヌ法を補完するものという位置づけで締結された。
日本は１９５６年に加盟している。　

これにより、方式主義国でも、©マーク表示、著作権者名および最初の発行年の３つがあれば、すべての著作権が保護されることが定められた。
©マーク表記による二つの条約の保護機能の調整である。

このように©マークは、ベルヌ条約をパンアメリカン条約の調整のために導入さえたものであるが、米国がベルヌ条約に加盟した時点（１９８９年）で 本来の意味は空洞化している。

それにも関わらず、ウエブページに©マークが書かれ続ける法的な意味とは、著作物を有体物として保護するcopyrightアプローチと、著作物を無体物のまま保護されるauthor'sアプローチという二つの法理の交差による課題となって生じている。

©マークは単純にcopyrightを表記するものとはいえない。

ベルヌ法加盟国は、著作権の表示にはどのような表記も必要としないが、コンベンショナル、形式的に、様式化された著作権を告知するものとなっている。これにより、著作者の人格権（指名表示件、同一性保持権）を表示し、著作権の期間などが明確にわかる、便利な慣例として機能し続けている。

著作権法制には三つの法理がある。
　著作権法は、著作者からの観点で、物件と債権を明確に区別するパンデクテン体系であり、
　著作権管理事業法は、著作権管理者からの観点により、物件と債権とが有機的に結合した信託となる。
その方理の違いは、著作権の移転に関して、一対一の対応にない。
　コンテンツ促進法は、出版権、（copyright)さらに出版組合の登録という著作権法制の起源における法理を反映している。
この三つの法律の相互の関係に整合性が求められている。

　コンピューターを利用した情報の流通形式が著作権に与える課題は、無体物である著作権の保護対象を有体物に擬制して理解・解釈してきたことに対し、電子化される著作物の流通様式の視点からの調整が加えられなければならない。（「知的創造サイクルの法システム」p32-33より　児玉晴男著2014)